東映が新ブランド「東映ゲームズ」を設立！既存IPを使わない理由と今後の展開を解説

本日（2026年4月21日）、映画や特撮ドラマ、アニメーション作品で日本の映像文化を担ってきた東映株式会社が、ゲーム事業への本格参入を発表し、新パブリッシングブランド「東映ゲームズ（TOEI GAMES）」を設立しました。

1951年の創業から数え、創立75周年という節目を迎えた老舗の映像メーカーが、なぜ今、ゲームパブリッシャーとして立ち上がる決断をしたのでしょうか。また、「自社の既存IP（知的財産）を使用しない」という方針の背景には、どのような事業展開の意図があるのか。

この記事では、本日発表されたプレスリリースの全貌と、過去の東映IPに関わるゲームの歴史を客観的に振り返りつつ、4月24日（金）に予定されている第1弾タイトルの予想、そして映像制作会社ならではの「ゲームを起点としたメディアミックス展開」の可能性について解説します。

🎮 「東映ゲームズ」発表の全体像と3つのポイント
🚫 「既存IPを使わない」という方針の事業的意図
🔮 4月24日の第1弾タイトル発表を予想。東映の強みはどう活きるか
🎬 過去の「東映IPゲーム」と今回の取り組みの違い
🖋️ まとめ

🎮 「東映ゲームズ」発表の全体像と3つのポイント

東映の中長期的な成長戦略の一環として発表されたゲーム事業。今回の公式発表で明らかになった「東映ゲームズ」の重要なポイントは、主に以下の3点に集約されます。

1. グローバル市場を見据えたSteam（PC）からの展開 国内のスマートフォン向けアプリ市場から参入するのではなく、まずは世界最大のPCゲームプラットフォームである「Steam」での展開からスタートすることが明言されました。その後、Nintendo SwitchやPlayStation、Xboxといった家庭用ゲーム機（コンシューマー機）への移植・展開も視野に入れています。PCプラットフォームを起点にすることで、最初から世界のゲームユーザーをターゲットにする狙いが伺えます。

2. 映画・テレビに次ぐ東映の「新たな事業の柱」へ 今回の取り組みは、公開予定の映画のプロモーション用アプリや派生ビジネスとしてではなく、映画・テレビ・催事・アニメと並ぶ東映の「新たな主軸事業」として明確に位置付けられています。

3. カイロソフトによるブランドロゴ制作 東映映画のオープニング映像として知られる「荒磯に波（岩に波が打ち付ける映像）」をモチーフにしたピクセルアニメーションとブランドロゴの制作は、ドット絵のシミュレーションゲームで国内外から支持を集める「カイロソフト」が担当しました。東映の伝統的なシンボルをインディーゲームの旗手がドット絵で表現したこのコラボレーションは、東映のゲーム文化への理解と柔軟な姿勢を示すものとして、SNS等でも好意的に受け止められています。

🚫 「既存IPを使わない」という方針の事業的意図

東映は、『仮面ライダー』や『スーパー戦隊シリーズ』、さらに東映アニメーションの作品群まで含めれば、数多くの有力なIPを保有しています。しかし、今回の発表では「初期の作品ラインナップは、東映の既存IPを使ったゲームではなく、全く新しいオリジナルゲームタイトルになる」と方針が示されました。

自社の大きな強みである既存IPを使用しない理由としては、主に2つの事業的意図が考えられます。

①「ライセンスアウト」からの脱却とパブリッシャーとしての自立 これまでの東映のゲームビジネスは、自社のキャラクター（IP）を他社に提供し、ゲームの開発や販売は既存のゲームメーカーに委託する「ライセンスアウト（版権ビジネス）」が基本でした。この手法はリスクが低い反面、ゲーム事業としてのノウハウ蓄積や大きな収益化には限界があります。「東映ゲームズ」は自社で企画・販売を行うパブリッシャーです。既存IPに依存しないことで、社内外に対して「新しいクリエイター陣と共にゼロからIPを創出する」という方針を明確にしたと言えます。

②「ゲーム発のグローバルIP」の創出 東映の中長期ビジョン「TOEI NEW WAVE 2033」には、世界市場への挑戦が掲げられています。実写映画や特撮番組は、文化的な背景の違いや海外向けのローカライズのハードルが存在します。一方で、ゲームは比較的言語や国境の壁を越えやすいコンテンツです。「まずゲームという形式で新しいオリジナルIPを立ち上げ、世界的な認知を獲得する」というアプローチは、グローバル市場を開拓する上で合理的な判断であると考えられます。

🔮 4月24日の第1弾タイトル発表を予想。東映の強みはどう活きるか

では、既存IPを使わない完全新作タイトルとはどのようなゲームになるのでしょうか。東映が長年培ってきた技術的優位性と、今後の事業展開を含めて3つの視点から予想します。

予想①：映像制作のノウハウを注ぎ込んだシネマティック・アクション

東映の強みとして、「人間ドラマを描く脚本制作のノウハウ」「東映アクションクラブ等で培われたスタント・アクション技術」、そして「ツークン研究所などの最先端VFX・CG技術」が挙げられます。これらを踏まえると、モーションキャプチャーに自社のスタントマンを起用し、映画的なカメラワークやライティングを取り入れた、ストーリー主導のアクションアドベンチャーゲームが候補として考えられます。

予想②：クリエイターの作家性を重視したインディー規模タイトル

「国内外の才能あるクリエイターによる」という発表内容を考慮すると、参入初期から大規模な開発費を投じたAAAタイトルを自社開発するリスクは避けると思われます。まずはSteamのユーザー層と親和性の高い、作家性の強い中規模・インディー規模のタイトルを複数用意している可能性が高いです。ゲームシステムは外部の気鋭クリエイターに委ね、東映は演出やシナリオ、プロデュース面でサポートを行う体制が予想されます。

予想③：ゲーム発表と連動した「映像化プロジェクト」の告知

今回の新ブランド設立において最も注目されるのが、東映の本業である映像制作とのシナジーです。ゲーム単体の販売で完結するのではなく、「ゲームの発表と同時に、そのオリジナルキャラクターや世界観を用いた実写映画化、あるいはアニメ化プロジェクトが進行中であると告知する」という複合的なメディアミックス展開の可能性があります。「ゲームでIPを立ち上げ、自社のインフラを活用して映像化する」というエコシステムの構築は、東映ならではの強みと言えます。

🎬 過去の「東映IPゲーム」と今回の取り組みの違い

最後に、東映のIPを使用した過去のゲーム展開について整理しておきます。

特撮ヒーロー作品のゲーム化 『仮面ライダー』シリーズの無双系アクションゲームや対戦格闘ゲーム、『スーパー戦隊シリーズ』のアクションゲームなどが継続的に発売されてきました。
東映アニメーション作品のゲーム化 『ドラゴンボール』『ONE PIECE』『デジモン』など、世界的に展開されているゲームタイトルが多数存在します。

これら過去のタイトル群は、主に「バンダイナムコエンターテインメント」をはじめとする既存の大手ゲームメーカーが開発・パブリッシングを担っており、東映は原作の提供および監修という立ち位置でした。

今回の「東映自らがゲームブランドを立ち上げ、パブリッシャーとして完全新規のIPを展開する」という取り組みは、これまでの同社のゲームビジネスの歴史を見ても大きな方針転換であり、今後のエンターテインメント業界における新たなケーススタディとなる可能性があります。